在宅医療や在宅介護が国から推奨されるなか、訪問看護の需要が高くなっています。
利用者の自宅に訪問し看護を提供できる訪問看護は、在宅医療を必要とする人たちを支える重要な役割を担っていることでしょう。
しかし、看護師といえば病院やクリニックの勤務というイメージもまだまだ強く、訪問看護の役割や業務内容、給与について詳しく知らないという人もいるかもしれませんね。
今回は訪問看護に興味がある方や、現在訪問介護やケアマネージャーとして働いている方へ、訪問看護師の役割や仕事内容、病棟看護師との違いについて解説します。
この記事でわかること
- 訪問看護師の仕事について
- 訪問看護師の役割について
こんな人におすすめの記事です
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- 訪問看護師を目指している方
訪問看護師の仕事に興味があるかた
訪問看護とは
疾病または負傷により居宅において継続して療養を受ける状態にある利用者に対し、その方の居宅において看護師等による療養上の世話を行ったり、必要な診療の補助を行ったりします。
サービスの提供は、病院・診療所または、訪問看護ステーションが行うことができます。
利用者は年齢、疾患、状態によって、医療保険の適用もしくは介護保険の適用となります。
医療保険と介護保険のどちらも対象になっている場合は、介護保険の給付が優先されます。
一部、介護保険の対象となる要介護者であっても、末期の悪性腫瘍や、難病患者、急性憎悪（セキ・たん・息切れの急な悪化）によって、主治医の指示があった場合等に限り医療保険の給付によって訪問看護が提供されます。
訪問看護の役割
訪問看護とは、自宅で療養する利用者のもとに看護師などが訪問しケアをおこなうサービスです。
利用者やその家族には、「病気や障がいがあっても、住み慣れた家で暮らしたい」「最期は自宅で迎えたい」「家族と一緒に暮らす時間を大切にしたい」など、望まれる方が増えてきています。
一方で「家族だけで介護ができるのか」「医療的ケアのサポートができるのか」「一人暮らしでは限界があるのではないか」など不安に思う方が多いのも当然でしょう。
そんな方々の頼りになるのが訪問看護です。
また訪問看護は訪問看護と異なり、子どもから高齢者、症状や障がいが軽いかたまで思い方まで、訪問看護を必要とする方の全てが利用することができます。
日本では高齢化が進んでいることもあり、地域包括ケアシステムの実現へ向けて取り組みがされています。
在宅介護、在宅医療の需要は今後も増加することが見込まれます。
利用者の望む生活を支える役割を果たすのが、在宅看護と言えるでしょう。
仕事内容
訪問看護の仕事は主に次の通りです。
- 健康状態の観察
- 病状悪化の防止・回復
- 療養生活の相談とアドバイス
- リハビリテーション
- 点滴、注射などの医療処置
- 痛みの軽減や服薬管理
- 緊急時の対応緊急時の対応
- 主治医・ケアマネジャー・薬剤師・歯科医師との連携
訪問看護サービスが提供される際には、医師による訪問看護指示書（有効期限6か月）が発行されます。
看護師や理学療法士、作業療法士はその指示を元に、利用者に必要とされる看護・医療のサービスを提供することになります。
中には、介護サービスが必要と判断される利用者や、訪問看護開始時から様態が変更する利用者もいるでしょう。
その場合は、主治医やケアマネージャなどに報告・相談をすることも必要です。
訪問看護師が働く場所はどこ
訪問看護は、病院・診療所または、訪問看護ステーションによってサービスが提供されます。
そのため在籍先という意味では、病院・診療所・訪問看護ステーションとなります。
実際に働く場所となるのは利用者の住まいです。
そのため一般住宅への訪問がメインです。
しかし、介護サービスを利用している方の中には、住まいとして次の施設に居住していることもあります。
施設に入居している高齢者にとっては、そこが利用者の住まいです。
そのため下記施設への訪問看護が行われる場合もあります。
- 住宅型有料老人ホーム
- サービス付き高齢者向け住宅
- ケアハウス
- 認知症対応型共同生活介護（グループホーム）
- 介護付き有料老人ホーム
- 介護老人福祉施設（特養）
- 短期入所生活介護（ショートステイ）
施設によっては利用に条件がある場合があります。
詳細は、高齢者住まいにおける訪問看護サービス利用のすすめをご参照ください。
訪問看護師は何人で働くの？
訪問看護は1人で訪問することがほとんどです。
そのため、利用者に対して看護サービスを行うのも1人となります。
1人で訪問をしますが、ひとりで利用者の対応をするわけではありません。
- 1人の利用者を複数名で担当する
- 上司や同僚へ相談ができる環境が整っている
- 主治医や他職種との連携や相談ができるようなしくみ作りがある
このような条件が整っている病院・診療所・訪問看護ステーションであれば、全てひとりで責任を負う必要はありません。
これから訪問看護師として働くことを考えている方は、すぐに相談ができる環境やチーム連携に力を入れている職場を探すといいでしょう。
次に事業所に就業する人数についてです。
1事業所あたりの従業者数は、常勤換算で8人となっています。
事業所の規模によって従事者数の数は変動するため、ご自身の希望する働き方にあう事業所を選びましょう。
訪問看護の仕事って何をするの？
訪問看護の仕事について仕事内容（記事内リンク）にて簡単に説明しましたが、対象になる保険によってサービスの対象が変わります。
提供するサービスは主治医が訪問看護指示書を交付した利用者へ提供されます。
具体的なサービス内容は、訪問看護計画書にて作成され、利用者やその家族の同意をえてサービスが開始されます。
訪問看護計画書にて決められた内容であれば、サービス内容に制限はなく、利用者の望むサービスを提供することができます。
訪問看護計画書は利用者の状況によって異なるため、提供されるサービスも、健康状態の観察やリハビリテーションから、点滴・医療処置まで多岐にわたると言えるでしょう。
提供される主な看護は次の通りです。
- 健康状態のアセスメント
- 日常生活の支援
- 心理的な支援
- 家族等介護者の相談・助言
- 医療的ケア
- 病状悪化の防止（予防的看護）
- 入退院時の支援
- 社会資源の活用支援
- 認知症者の看護
- 精神障がい者の看護
- リハビリテーション看護
- 重症心身障がい児者の看護
- エンドオブライフケア
など
ここではどの保険によってどのようなサービスが対象となるのかを説明します。
医療保険のサービス
医療保険のサービスは、小児等40歳未満の方が対象となります。
また要介護者・要支援者以外であることも必要です。
医療保険の給付対象となる訪問看護は、原則週3日を限度として提供されます。
1回の訪問時間は30分から1時間半程度とされています。
ただし、次の3つの場合は医療保険の対象となります。
厚生労働大臣が定める者
次の疾患や症状がある場合は週3日を超えてサービスの提供が可能です
＜特掲診療料・表第7に定めれているもの＞
- 末期の悪性腫瘍
- 多発性硬化症
- 重症筋無力症
- スモン
- 筋萎縮性側索硬化症
- 脊髄小脳変性症
- ハンチントン病
- 進行性筋ジストロフィー症
- パーキンソン病関連疾患
- 多系統萎縮症
- プリオン病
- 亜急性硬化性全脳炎
- ライソゾーム病
- 副腎白質ジストロフィー
- 脊髄性筋萎縮症
- 球脊髄性筋萎縮症
- 慢性炎症性脱髄性多発神経炎
- 後天性免疫不全症候群
- 頸髄損傷
- 人工呼吸器を使用している状態
＜特掲診療料・表第8に定められるもの＞
- 在宅悪性腫瘍等患者指導管理若しくは在宅気管切開患 者指導管理を受けている状態にある者又は気管カニューレ若しくは留置カテーテルを使用している状態にある者
- 以下のいずれかを受けている状態にある者
- 在宅自己腹膜灌流指導管理
- 在宅血液透析指導管理
- 在宅酸素療法指導管理
- 在宅中心静脈栄養法指導管理
- 在宅成分栄養経管栄養法指導管理
- 在宅自己導尿指導管理
- 在宅人工呼吸指導管理
- 在宅持続陽圧呼吸療法指導管理
- 在宅自己疼痛管理指導管理
- 在宅肺高血圧症患者指導管理
- 人工肛門又は人工膀胱を設置している状態にある者
- 真皮を超える褥瘡の状態にある者
- 在宅患者訪問点滴注射管理指導料を算定している者
特別訪問看護指示書の交付を受けた者
特別訪問看護指示書とは、患者の主治医が、診療に基づき、急性増悪等により一時的に頻回（週4日以上）の訪問看護を行う必要性を認め、訪問看護ステーションに対して交付する指示書です。
この指示書がある場合、医療保険の対象となります。
一次的に訪問看護を行う必要性がある際の指示書であるため、指示書の有効期間は14日間です。
ただし、下記2つに該当する利用者へは月2回（有効期限28日）の指示書の交付が可能です。
- 気管カニューレを使用している状態にある者
- 真皮を越える褥瘡の状態にある者
認知症以外の精神疾患
精神科を担当する医師から精神科訪問看護指示書を交付された場合、訪問看護は医療保険が優先となります。
ただし認知症の診断がある場合は、介護保険が優先されます。
厚生労働省医療保険と介護保険の訪問看護対象者のイメージ（5ページ）
介護保険のサービス
要支援者・要介護者の認定を受けている場合は、介護保険の対象となります。
ただし、医療保険のサービスにて説明した、厚生労働大臣が定める者（特掲診療料・表第7に定めれているもの）、特別訪問看護指示書の交付を受けた者、認知症以外の精神疾患については、介護保険より医療保険が優先されます。
介護保険の場合、ケアプランに沿って、1回の訪問時間は、20分、30分、1時間、1時間半の４区分があります。
医療保険とは異なり1週間の利用回数に制限はありませんが、月の支給限度額を超えたサービス分は自己負担となります。
介護保険を受給している場合、生活介護や身体介護を必要とする利用者であることが想定されます。
訪問看護の仕事は、療養上の世話または必要な診療の補助です。
訪問看護の利用中に、提供サービスの想定外に利用者から生活介護や身体介護の要望がある場合や、看護の提供中に訪問看護内では対応が難しい介護サービスの利用の必要性があると判断される場合は、担当のケアマネージャーへ報告をしましょう。
訪問看護師は、訪問介護や訪問入浴、通所介護などの福祉サービスの利用につなげ、これらのサービス担当者と連携して、利用者の在宅療養を支えていくことが望まれます。
訪問看護計画書
訪問看護計画書の作成は、主治医から発行される訪問看護指示書に沿った内容でなければいけません。
作成は看護師または保健師が立案を行います。
准看護師は計画書の作成を行うことができません。
記載する内容は次の通りです。
- 看護・リハビリテーションの目標
- 問題点・解決策・評価
- 処置の内容
- 衛生材料
- 訪問予定の職種（理学療法士当による訪問が想定されている場合）
作成された計画書は、事業所の管理者が確認した上で定期的に主治医へ提出する必要があります。
なお、介護保険に基づいて居宅サービス計画書（ケアプラン）が作成されている場合、その内容に沿って訪問介護計画書を作成する必要があります。
訪問看護報告書
訪問看護報告書とは、利用者の病状や訪問看護計画書に沿って実施されたケア内容を報告するための書類です。
訪問看護計画書と同様に、作成は看護師が行います。
准看護師は作成することができません。
訪問看護報告書には、次の内容を記載します。
- 訪問日
- 病状の経過
- 看護
- リハビリテーションの内容
- 家庭での介護の状況
- 衛生材料等の使用量および使用状況
- 衛生材料等の種類・量の変化
記載された報告書は、事業所の管理者が確認した上で定期的に主治医へ提出する必要があります。
訪問看護計画書と報告書、ケアマネージャーへ共有する？
訪問看護計画書および報告書は居宅介護支援事業所（ケアマネージャー）へ提出する義務はありません。
居宅介護支援事業所より要望があった場合、提供に協力するよう努めるものとされています。
利用者の療養を支援するという視点からすると、ケアマネージャーとの情報共有は欠かせないものとなるでしょう。
計画書や報告書を適宜共有していれば、利用者の状況の変化について他職種間で把握することができます。
情報共有をスムーズに行うことができていれば、利用者の希望するサービスを迅速に提供できるでしょう。
訪問看護師になるには何が必要？
必要な資格・経験
訪問看護師として働くには、看護師または准看護師の資格を持っている必要があります。
理学療法士、作業療法士資格の保有者も、リハビリテーションを必要とする利用者へ、訪問看護サービスを提供することが可能です。
医療行為が必要となる場合は、看護師または准看護師であることが大前提です。
事業所が提供しているサービスや利用者の訪問看護計画の内容によっては、理学療法士や作業療法士はサービスに従事できない場合が発生するため気を付けましょう。
訪問看護には、医療処置や身体介護の技術や知識が必要です。
加えて、利用者やその家族・主治医・ケアマネージャー等とのコミュニケーションも大切な仕事のひとつです。
そのため、看護師としての臨床経験が一定期間あることが望ましいと言われることが多いです。
しかし、新卒だから就業ができない職種ではありません。
養成研修が行われていたり、事業所でOJTがあったりと、経験が少ない訪問看護師をフォローする体制もあります。
在宅医療では他職種連携の考え方が非常に重要です。
さまざまな職種や、事業所の同僚と協力し、チームとして利用者の在宅生活を支えていくという考えや姿勢も必要になってくるでしょう。
服装・持ち物
服装
利用者の家庭へ訪問をする場合、基本的にナース服は着用しません。
ナース服は病院での入院や、治療・医療のイメージが強く、在宅療養をしている利用者に不要な不安や緊張を与えてしまう可能性があるためです。
また、ナース服で訪問をすることにより、近所の方々に看護師が訪問をしている、つまりは家族に医療が必要な状況にあるということを知られてしまうのを避けたいと考えるご家庭もあるためです。
事業所によって制服が用意されています。制服がない場合は、動きやすい私服を着用しましょう。
看護サービスを提供している際に、下着や素肌が見えてしまう服装は避け、髪の毛が長い場合は束ね、爪は短く整えるなど、清潔感に配慮しましょう。
持ち物
あらかじめ事業所で指定されている道具のほか、自分で使いやすいものを持参する方もいるようです。
主な持ち物は次の通りです。
- バイタルサイン、状態観察をする道具
- 検査や処置をする道具
- 福祉カタログ、介護事業所リスト
- 訪問看護記録書（タブレットやスマートフォンで記入する場合もあります）
- その他
聴診器、体温計、血圧計、パルスオキシメーター、ペンライト、メジャー
採決セット、駆血帯、アルコール綿、医療用テープ、点滴セット、ビニール手袋、ガーゼ、包帯、爪切り、はさみ、消毒液、ゴミ袋など
感染予防グッズ、メモ用紙、筆記用具、スリッパ など
訪問看護に向いている人
看護師の中でも、訪問看護に向いている人はどのような人でしょうか？
訪問看護を利用する方々や訪問看護の特徴を考えた際、次のような方が向いていると考えられます。
- 利用者の状況を、日常生活を暮らすという視点から考えることができる方
- 他職種連携に興味がある方
- コミュニケーションを得意とする方
在宅療養を選ぶ利用者の多くは、「病気という困難はあるが、自宅でできる生活をしたい」という思いが強い方といえます。
病院看護師の場合、病気を治療する、進行を遅らせるといった「疾患」を主軸とした視点で関わることが多いのではないでしょうか？
一方で、在宅療養をしている方は、疾患を抱えながらも「自分の生活」や「自分と家族との生活」をどのように過ごしていくのかを主軸としています。
そのため、看護師としても「生活」の中に疾患があるという視点が必要になってくるはずです。
訪問看護師として利用者に関わるのであれば、利用者の生活や人生について、より密接に関わることが想定されます。
利用者の生活に関わっていくことで、病院内では関わることのなかった職種と協力する場面も増えるはずです。
そのため、他職種連携に興味がある方や、コミュニケーションを得意とする方も活躍の機会が多い職種と言えるでしょう。
一日のスケジュール
訪問看護ステーションで働く看護師の一日の訪問件数は、平均4～5件です。
介護保険の対象であれば、1回の訪問時間は20分～1時間半、医療保険の対象であれば1階の訪問は30分～1時間半程度です。
事業所から利用者のご自宅への移動や、次の利用者のご自宅への移動時間、記録の時間などを含めると、午前に2件、午後に2~3件の訪問が一日で訪問のできる件数の上限となるためです。
一日の流れ（訪問看護ステーションの例）
9:00 出勤・ミーティング
訪問看護ステーションに出勤。
ミーティングにて、前日（前回）担当スタッフからの申し送りを受ける。
出勤スタッフ館で情報共有など。
訪問の準備を行い、1件目の訪問に向かう。
9:30 1件目訪問
自転車・原付・車などで移動。
訪問先にて利用者の健康チェックなど、訪問看護計画書にそってサービスを行う。
10:30 2件目訪問
12:00 お昼休憩
訪問看護ステーションへ一度戻り昼食。
スケジュールによっては、訪問先の近くで済ませることもあります。
事業所の就業規則にのっとって休憩をとる（1時間程度）
午後の訪問先へ向かう。
13:00 3件目訪問
14:30 4件目訪問
訪問先ごとに、高齢者・小児・精神疾患・ターミナルケアなど、さまざまな利用者を担当します。
朝のミーティングで引継ぎを受けた内容がある場合は、より留意してサービスを提供することになります。
16:00 訪問看護ステーションへ戻る 記録・申し送り
訪問した利用者の状態や処置の記録を行う。
必要があれば看護計画の修正や、管理者・ケアマネや主治医などの関係者への情報共有を行う。
翌日以降引き継ぐ職員への申し送り。
18:00 退勤
給与（月給・年収）
日本看護協会調査研究報告2021 年看護職員実態調査によれば、訪問看護ステーションで勤務をする看護師の（常勤）の基本給は269,811円、手当等を含む総支給の平均月給は367,775円です。
年収に換算すると約441万円です。
これに別途賞与のある事業所もあるため、想定年収は440万～500万程度（※）でしょう。
※367,775円×12ヶ月+269,811円×2ヶ月（賞与2ヶ月分を想定）
病院看護師と比較すると年収は低くなりますが、訪問看護は病棟看護師とは異なり夜勤がない場合がほとんどです。
そのため、夜勤手当分の年収が低いのでしょう。
しかし、令和6年度診療報酬改定により、看護師や病院薬剤師等の医療関係職種のベースアップの実施が決定されました。
基本的な方針として、令和6年度に2.5％、令和7年度に2.0％のベースアップを実施し、定期
昇給なども合わせて、前年度を超える賃上げの実現を目指す想定です。
訪問看護に関しても、訪問看護ベースアップ評価料が新設されています。
今後の給与アップに期待のできる職種と言えるでしょう。
厚生労働省ベースアップ評価料等について
令和６年度診療報酬改定の概要【賃上げ・基本料等の引き上げ】
まとめ
これからの日本でさらに需要が拡大していく見込みのある訪問看護について、理解は深められたでしょうか？
地域で在宅医療が必要な人の生活を支える訪問看護は、病院の看護師とはまた異なる難しさがあることでしょう。
利用者ひとりひとりの療養に、時には長い期間その方の生活に関わる看護師となるでしょう。
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