両親の介護などがきっかけで、介護に興味を持ち、異業種からの転職を目指す方は少なくありません。
とはいえ、介護士は「身体的負担が大きい」「給料が安いイメージがある」などの理由で転職を思いとどまってしまう方もいるでしょう。
そこで、この記事では、介護職の種類や介護職の実態について解説していきます。
介護の仕事が自身に合っているかどうか、考えながら読み進めてください。
- 介護職の種類や仕事内容
- 介護職のやりがい
- 介護職に向いている人
こんな人におすすめの記事です
- 介護業界に興味がある方
- 介護業界への転職を検討している方
介護職の種類
介護職と聞くと、介護士をイメージする方が多いと思いますが、以下のようなさまざまな職種があります。
- ケアマネージャー
- サービス提供責任者
- 介護事務
- 介護ドライバー
- 栄養士
職種によって仕事内容や勤務時間が異なるため、それぞれの特徴を押さえておくことが大切です。
介護業界の職種については、以下の記事で詳しく解説しています。
介護職の仕事内容
介護職の主な仕事内容は、以下の3つにカテゴライズされます。
- 身体介護
- 生活援助
- そのほか
それぞれの仕事内容について、詳しくみていきましょう。
身体介護
身体介護とは、食事や入浴、排せつ介助など、要介護者の身体に直接触れて行う介護のことです。
体介護を行う際には、介護に関する基本的な知識と技術が求められるため、訪問介護サービスでは初任者研修以上の資格を有していなければなりません。
その他介護サービスでも、無資格の場合は、入職から1年以内に認知症介護基礎研修を受講する必要があります。
初任者研修に関しては、以下の記事で詳しく解説していますので、ご覧ください。
生活援助
生活援助とは、洗濯や掃除、料理など、日常生活に関する援助を行うことで、無資格者でも行うことができます。
生活援助は、要介護者本人への援助が業務内容となります。
したがって、草むしりや家族の食事づくりなど、要介護者本人への援助以外は行えません。
そのほか
身体介護や生活援助以外にも、事務仕事やレクリエーションの企画、相談業務や利用者の送迎ドライバーなど、職種によって業務内容はさまざまです。
介護施設の職員に関しては、介護士の人手不足の際などに、身体介護や生活援助を行う場合があることを知っておくとよいでしょう。
介護職の主な勤務先
介護職の主な勤務先には、以下の3種類があります。
- 介護施設
- 訪問介護事業所
- 病院
勤務先によって、介護職の仕事内容は変わってきます。
介護施設
介護施設とは、要介護者が入所または利用する施設の総称で、特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）、有料老人ホームなど、いくつかの種類があります。
施設によって特徴や利用者の要介護度などが異なるため、それに応じて介護職の仕事内容にも違いが出てきます。
たとえば、特養の場合は、要介護3以上の方のみが入所可能な施設のため、仕事は身体介護が中心です。
「終の棲家」とも呼ばれており、施設によっては看取り対応を行っていることもあります。
一方、老健は、リハビリや医療的ケアを行い、在宅復帰を支援する介護施設で、一般的には3～6ヶ月で退所となります。
特養と比較すると、医師や看護師、リハビリ専門職員など、介護士以外の体制が手厚いことが特徴です。
訪問介護事業所
訪問介護事業所とは、利用者の自宅に訪問し、介護サービスを提供する事業所のことです。
ここで働く介護士は、「訪問介護士」または「ホームヘルパー」と呼ばれます。
訪問介護士の仕事は、基本的には身体介護や生活援助が中心ですが、通院の際の付き添いを行うなど、利用者一人ひとりに合わせた対応が求められます。
訪問介護については、以下の記事を併せてご覧ください。
病院
病院で働く介護士は「看護助手」と呼ばれ、診察のサポートや医療機器の掃除などといった医師や看護師のサポートが主な仕事になります。
シーツ交換などの環境整備も、介護士の仕事のひとつです。
病院の介護士については、以下の記事で詳しく解説しています。
介護職の給料
厚生労働省が公表している主な介護職の給料は、以下の通りです。
職種 月収 月収から算出した年収 介護士 317,540円 約380万0,480円 看護師 373,750円 約448万5,000円 生活相談・支援相談員 342,330円 約410万7,960円 理学療法士 作業療法士 言語聴覚士または機能訓練指導員 354,770円 約425万7,240円 ケアマネージャー 361,770円 約434万1,240円 介護事務 307,960円 約369万5,520円 調理員 260,090円 約312万1,080円 管理栄養士・栄養士 316,320円 約379万5,840円
政府は、介護士の賃金アップについて言及しており、現行の「処遇改善加算」「特定処遇改善加算」「ベースアップ等支援加算」は令和6年6月以降に統合され「福祉・介護職員等処遇改善加算」となります。
この加算は令和6年度に2.5％、令和7年度に2.0％のベースアップへとつながるよう、加算率の引き上げを行っていくものです。
新加算を算定する要件の中に、月額賃金改善要件があります。これは新加算Ⅳ相当の加算額の２分の１以上を月給の改善に充てるというものであり、直接的な賃金改善の施策となることが見込まれます。
また新加算による賃金改善の職種間配分ルールが統一されます。福祉・介護職員への配分を基本としながら、それ以外の職種への柔軟な配分も認めるものとなっています。
これにより、生活相談員やケアマネージャなどの介護従事者の給与アップも期待できるでしょう。
資格を取得することで、年収500万円も可能です。
介護職のやりがい
介護職には、以下のようなやりがいがあります。
- 未経験・無資格でも働ける
- 年齢・性別の制限がない
- 段階的にキャリアアップができる
- 時間の融通が利きやすい
- 求人が多く転職しやすい
介護職に就くかどうか悩んでいる方は、参考にしてください。
未経験・無資格でも働ける
介護職の中には、経験や資格がなければできないものもありますが、介護士に関しては、経験や資格がなくても働くことができます。
また、介護に対する意欲を重視される傾向にあるため、これまでの経歴や学歴も問われないことがほとんどです。
たとえば、大学卒業後、30年近くプログラマーとして働いてきた50代の男性が、両親の介護をきっかけに介護士へ転職したケースもあります。
ただし、令和6年4月以降に介護施設へ無資格で入職をする場合、認知症への対応力向上に向けた取組の推進として認知症介護基礎研修の受講が義務付けられます。
無資格のまま働き始めることはできますが、入職後1年以内に受講をする必要があるため、研修を受講をするか、研修が免除となる初任者研修以上の資格取得がおすすめです。
未経験から介護職を目指す方は、併せてご覧ください。
年齢に関する不安のある方は、こちらの記事がおすすめです。
年齢・性別の制限がない
介護職は、資格や経験以外にも、年齢や性別にも制限がありません。
引用：介護労働の現状
介護職は、子育てがひと段落する40代以上になると、男性よりも女性の割合が多くなります。
また、一般的には定年退職を迎える60歳以上の方でも、現役で働き続けられることが分かります。
60歳以上の介護職については、こちらをご覧ください。
介護士としての仕事に体力的な不安がある場合には、送迎ドライバーや、夜間の緊急時対応や電話対応のために待機要員として泊まり込みで働く「宿直」がおすすめです。
宿直の場合、夜勤介護士のような通常業務は行いませんし、睡眠時間も確保されている場合がほとんどで、65歳以上の方でも採用されるケースもあります。
詳しくは、以下の記事で解説しています。
段階的にキャリアアップができる
介護職は、キャリアプランが明確に整理されています。
介護士であれば、「初任者研修」「実務者研修」「介護福祉士」といった順番で資格を取得していけば、段階的にキャリアアップができます。
また、介護職の資格は働きながら取得できるものも多く、経験を積みながら、確実にスキル・キャリアアップが可能です。
介護士からケアマネージャーや施設長へのステップアップを目指すこともできるでしょう。
介護職におけるキャリアアップ
介護職でキャリアアップを目指す方法は複数ありますが、最も有効な方法は資格の取得です。
なぜなら、資格を取得することでできる業務の範囲が広がったり、資格手当によって給与が上がったりするためです。
ここからは、資格取得の流れや研修制度について解説します。
資格取得の流れ
介護職に関する資格は複数あります。受験の資格や条件が定められているものもあるため、どの資格に受験できるかを確認しましょう。
例えば、介護職員初任者研修は実務経験がなくても誰でも受験できます。一方、介護職唯一の国家資格である介護福祉士は実務経験や指定の学校の卒業などの要件があります。
そのため、取得したい資格の要件を確認することは徹底しましょう。次に、受験日を確認し、受験に向けて勉強しましょう。
研修制度と実務経験
事業者によっては、研修制度が設けられています。新入社員向けの研修やOJTを受けられるケースもあります。職場の研修制度は有効に活用しましょう。
実務経験を重ねれば、受験できる資格が増えます。キャリアアップを図るために資格取得を目指す際は、実務経験を積むことも一つの手です。
時間の融通が利きやすい
一般的な会社は、勤務日や時間が固定されている場合がほとんどですが、介護職はシフト制が主流になります。
そのため、「子供が小さいうちは時短勤務にしたい」「子供の学校行事のために平日に休みが欲しい」などの希望が通りやすく、ワークライフバランスがとりやすいです。
また、勤務時間の融通が利きやすいため、同じ職場でも働き方を変えることで、介護職を辞めずに済む方もいます。
たとえば、子供を保育園に送ったあと、そのまま午前中だけ働いていた主婦の方は、午後家に帰ると家事ができず、介護士を辞めるかどうか悩んでいました。
しかし、午前中は一度自宅に帰り、家事をして、午後から働く勤務形態に変えることで、介護士を辞めずに済んだ例があります。
求人が多く転職しやすい
高齢化社会が進んでいる日本では、介護施設が年々増加傾向にあるため、介護職を必要としている施設や現場は多くあります。
施設・上司との介護観の違いや、人間関係の悩みなどが理由で転職したくなった場合でも、転職先に困ることなく安定して働けるでしょう。
介護職を辞めたくなったときの解決法などについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参照ください。
介護職を辞めたくなるのはどのようなときなのか、事前に知っておくと対策がしやすいでしょう。
介護職がきついと感じる理由
介護職は、人手不足による業務の負担が大きいことや、身体介護・夜勤などの不規則勤務による身体的な負担などが理由で、きついといわれることが多いです。
介護職がきついといわれる具体的な内容や対策方法は、以下の記事を併せてご確認ください。
また、特養や療養病院での勤務の場合は、看取りを行わなければなりません。
利用者や患者が辛いときに支えていかなければならなかったり、死と向き合わなければならなかったりすることに、精神的な辛さを感じることも多いです。
介護職が辛くなる理由や解決方法などについては、以下の記事で紹介しています。
介護職に向いている人
介護職は、人の役に立つことに喜びを感じる方や、コミュニケーションスキルがある方に向いている職業です。
介護職は、介護が必要な方をサポートしていく仕事です。
人の役に立つことに喜びを感じる方であれば、利用者や患者からの感謝の言葉は、モチベーションとなり、長い間介護職を続けていけるでしょう。
また、介護士以外の職種であっても、利用者や患者と関わる機会は多いため、コミュニケーションスキルが求められます。
介護職への一歩を踏み出そう！
介護職には、介護士以外にも、介護事務や介護ドライバーなどさまざまな職種があります。
介護士に不安がある方でも、まずは求人サイトでどのような職種があるのか検索してみるのが良いでしょう。
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自分に合った職場を見つけ、介護職への一歩を踏み出してみましょう。
